【必見!】YouTubeで企業案件を受けるための3つのポイント

YouTubeで再生数も取れてきてチャンネル登録者が増えていくと企業からタイアップ依頼が来るかな?と思っている方が多いと思います。
しかし思うように依頼が来ないこともあるかと思います。

 

良い企業案件、受けたいですよね。。。

 

そんなあなたに朗報です!

チビミルでは、多くの企業案件を取り扱っており、成功している事例をデータとしてまとめておりますので、こちらの記事では、どうすれば企業案件が来るか?ということについて紹介します!

 

 

先に結論を書きます

1)しっかり連絡が取れるか。

2)ターゲットに対しての発信適応性があるか。

3)動画更新頻度が1回/週以上であるか。

こちらが最低条件となるケースが非常に多いです。

3つのポイントについて確認してみよう!

概要欄に連絡先を書きましょう

当たり前ですが、連絡先が無ければ依頼すらできません。

自分のチャンネルはまだかな・・・と遠慮してしまうと機会を逃している可能性があります。

平均再生数が1000回再生を超えてくると、いつ案件が来てもおかしくはありません。
しっかりと「お仕事の依頼は・・・@・・・com」等、連絡先を書いておきましょう。

 

 

連絡が来た際はしっかりとメッセージを返すことを心がけることが大切です!

 

「この案件は微妙だな・・・」という案件でも返信しないと次のオファーの連絡は途絶えてしまいます。

依頼を断る場合でも「こんな案件なら受けます」と意思を伝えておくと企業案件が届く機会が増えていきます。

ターゲットを意識したチャンネルを運営する

YouTubeでの広告の認知は広がっております。

 

しかし、現状では、リスティング広告、ディスプレイ広告、SNS広告、Webニュースなどの媒体掲載が先に意識されており、YouTuberとタイアップして宣伝を行う企業はまだ多くはありません

 

チビミルでのアンケート調査では、
SNS広告実施をされている企業のうち、実際にYouTuberに宣伝依頼をした企業の割合は4%ほどと少ないです。

 

YouTuberへ宣伝依頼しない(できていない)理由として最も多いのは、チャンネルが多すぎて誰に依頼するのが最適であるか判断が難しく、さらに具体的にいうとチャンネルは視聴者をどこに向けて発信されているかがわからないため、なかなか踏み込めていないというのが現状となっております。

 

 

たしかに漠然としたYouTubeチャンネルへの宣伝依頼となると「ターゲット」が見えずらく判断責任が取りずらくなることがあるため、YouTube宣伝に踏み込めていないのはよくわかります。

 

つまり、このチャンネルは「こういう人が見てるな」と視聴者属性が分かるチャンネルであることと平均再生数1000を超えていれば、宣伝を依頼されるようになります。

 

こういったチャンネルを運営されている方は、特に企業案件のチャンスを多く持っております。

もしも、こういうチャンネルをしていて再生数1000を超えていれば、案件のご紹介が可能なのでぜひこの機会にインフルエンサー登録をおすすめしております!

 

更新頻度が1週間に1本以上あれば吉

上の2つが揃っていれば、企業案件を受ける可能性が高い状態ですので、あとは案件を出しやすい環境作りです。

 

更新頻度が週に1回あれば、大体どれくらい動画が回るか把握しやすくなります。

 

一ヶ月前の動画の再生数は獲得できていたとしても、今から出す動画が一ヶ月前の再生数と同等になるかどうかは不透明です。

 

更新頻度が高く視聴者との「単純接触頻度」も担保できるとチャンネルとなると、大型案件のチャンスもあります!ぜひにアピールをすることをおすすめします!

企業案件を受けるための最重要要素は!?

企業案件のオファー連絡をクリエイターにお送りすると「気になった案件だけ返信する。その他は無視する」という方がいます。

 

しかし、YouTubeチャンネルは一つの番組であり、YouTuberはチャンネルの営業窓口ということになります。

 

キャスティング会社や広告代理店は繋がりがあるため、その案件を受けなくても「こういう企業案件をしたくて、こういう条件でなら・・・」ということを伝えておくことが大事です。すると、担当者は頭の片隅にデータとして把握するので、声のかかる可能性は継続的に続いていきます

 

以上のことを踏まえておくと、企業案件の声が増えていくので、ぜひ参考にしてみてください!

チビミルでは、案件にチャレンジしたいYouTuberへ案件を紹介しますので、こちらよりインフルエンサー登録をお待ちしております!

 

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